カウンセラー年収：カウンセリング業界の働き方・資格別の収入の違い

2025年12月1日

カウンセラーは心の悩みを解消し、生活や仕事の問題解決を支援する専門職です。心理的な支援が求められる現代においてニーズが高まる一方で、働き方や資格、勤務先によって年収に大きな差が存在します。最新データを基にカウンセラーの年収実態を資格別・勤務形態別で比較し、収入アップのポイントも詳しく解説します。

カウンセラーの平均年収と職種別の違い

カウンセラーの平均年収について、厚生労働省の賃金構造基本統計調査などのデータを元にすると、心理カウンセラー全体の平均年収は約430万円前後とされていますが、勤務形態や職種によってその額は大きく異なり、。まず、医療機関や福祉施設、教育機関などで働く心理カウンセラーの場合、年収は300万円から450万円程度が中心であり、安定しているものの大幅な昇給は期待しにくい傾向があります。こうした職場では公的資格や経験年数によって賃金が決まることが多く、地域や施設の規模でも差が生じます。

一方、学校で働くスクールカウンセラーや企業に所属する産業カウンセラーは比較的給与水準が高く、平均で550万円前後まで伸びることがあり，学校や企業の正規雇用であれば福利厚生や安定した給与体系が魅力で、長期的なキャリアパスも構築しやすく、臨床心理士や公認心理師などの国家資格を持つと待遇がさらに良くなる傾向です。特に産業カウンセラーは、従業員のメンタルヘルス対策や職場環境改善の一翼を担うため、近年ニーズが高まっており、社内での昇進や専任のポジションも増えつつあります。

対して、個人事業主として活動するカウンセラーは、報酬体系やクライアント数によって年収の幅が非常に大きく、数十万円から数百万円以上までさまざまで、収入が一定しない一方、専門的なスキルや知名度を持つ場合は高収入も可能になります。主に1時間あたりの単価や成果に応じて報酬が発生するケースが多く、宣伝活動や集客、リピート率の向上が収入に直結しやすいです。このようにカウンセラーは職種ごとに求められるスキルや役割、勤務形態が異なり、それが年収にもはっきりした違いとして表れています。

カウンセラー種別	平均年収（万円）	備考
心理カウンセラー	300～450	医療・福祉・教育機関で勤務が中心
スクールカウンセラー	約550	学校勤務で安定した給与
産業カウンセラー	約550	企業内でメンタルヘルス対策を担当
個人事業主カウンセラー	大きく変動	完全成果報酬や時間単価制が多く波あり

資格別による年収の違い

カウンセラーとして働く際に取得する資格は、専門性の深さや勤務先の選択肢、そして年収に大きな影響を与え、中でも国家資格である公認心理師は、最も信頼性が高く、資格手当が付きやすい傾向があります。平均年収は350万〜450万円程度で、医療・教育・行政機関など幅広い分野で活躍の場があり、安定性が高い点が特徴で、特に病院や公立学校、自治体の相談業務など、公的職場での募集が多く、待遇面でも優遇される傾向があります。また、大学や専門職大学院で専門教育を受ける必要があるため、専門性の高さが給与にも反映されています。

臨床心理士も昔から高い評価を得てきた心理系資格の一つであり、主に医療機関や福祉施設、教育現場で働くケースが中心で、平均年収は300万〜400万円で、公認心理師と比較すると民間施設や委託契約での勤務が多く、やや収入が抑えられる傾向にあります。それでも、臨床心理士はカウンセリング技術や臨床経験の豊富さが重要視され、経験を積むことで管理職や講師職へとキャリアを広げることが可能です。

精神保健福祉士は、心理支援に加えて社会福祉の視点から支援を行う専門職で、障害者支援や地域福祉に関わるケースが多い職種で、平均年収は300万〜400万円ほどで、安定性のある一方、給与水準はやや控えめです。利用者の生活支援や社会復帰支援を行うため、心理だけでなく制度や福祉の知識も求められ、地道な支援活動が中心となり、社会福祉士も同様に幅広い福祉分野で活躍しますが、年収は250万〜350万円と比較的低めで、医療・行政・地域福祉分野などでチームの一員として働くことが多いです。

産業カウンセラーは企業内のメンタルヘルス対策を専門とする資格で、需要が年々高まって、平均年収は400万〜550万円と高めで、職場のストレス管理や人間関係の改善、従業員支援などビジネス分野で活躍の場が広がっています。特にメンタルヘルス研修や外部顧問としての活動が増えており、キャリアアップや独立の可能性も高い資格といえ、全体的に見ると、公認心理師や産業カウンセラーのような実務性と専門性を兼ね備えた資格ほど年収が高くなる傾向があります。

資格名	平均年収（万円）	備考
公認心理師	350〜450	国家資格として信頼性高い
臨床心理士	300〜400	医療機関や福祉施設中心
精神保健福祉士	300〜400	障害者支援が中心
社会福祉士	250〜350	広範な福祉領域で支援
産業カウンセラー	400〜550	企業内メンタルヘルス支援で需要増加

勤務形態別の収入事情

カウンセラーは勤務形態に大きなバリエーションがあり、それが年収の違いに直結しています。特に個人事業主として活動するカウンセラーは高単価の一方、安定性に欠けるため収入にばらつきが大きいです。

勤務形態	年収目安（万円）	備考
正社員勤務	300〜450	福利厚生が整い安定
非常勤パート	時給1,500〜2,000円	勤務時間により月収は大幅に変動
個人事業主	時給約1万円前後	完全歩合制、集客力で収入に大きな差
ボランティア	無給与	経験積みや社会貢献目的

年齢・経験別の収入推移

カウンセラーの年収は経験の積み重ねと共に緩やかに上昇する傾向です。早期に専門資格を取得し経験を積むことが年収アップにつながります。

年齢層	平均年収（万円）	特徴
20代	250～300	経験少なめ、非常勤やパート中心
30代	350～400	正社員登用や専門分野開拓で収入増
40代	400～500	マネジメント職や自営で上昇
50代以上	450～600	ベテランとして高収入、指導・講師業も加わる

副業事情と年収アップの戦略

カウンセラーという職業は、ひとつの職場だけに収入源を依存せず、副業や複数の働き方を組み合わせることで年収を高めていくケースが多い分野で、特に非常勤や委託契約が多い心理・福祉領域では、「本業＋副業」でトータルの年収を底上げする働き方が一般的になりつつあります。また、副業を通じて専門性や知名度を高めることで、将来的な独立やフリーランスへのステップにもつながります。

中でも代表的なのがオンラインカウンセリングで、オンラインツールを使うことで、場所に縛られず全国のクライアントとつながることができ、夜間や休日のみ枠を開けるなど、本業の勤務時間に合わせた柔軟な働き方が可能です。1回あたりの単価設定やセッション数を工夫すれば、月数万円から十数万円以上の副収入も現実的であり、リピートが増えるほど収入が安定しやすくなります。

企業向けメンタルヘルス講座や研修も年収アップに有効な副業で、ストレスチェック義務化やハラスメント対策の流れから、企業側のニーズは年々高まっています。1回の講演・研修で数万円〜数十万円の報酬が見込めることもあり、資料作成や打ち合わせの手間はかかるものの、時間単価は比較的高めです。実績を積めば、継続契約や複数企業からの依頼につながり、安定した追加収入の柱になります。

執筆や書籍出版も、中長期的な視点で見ると有力な年収アップ戦略で、ウェブメディアへの寄稿、専門家としてのコラム執筆、電子書籍や商業出版などを通じて印税・原稿料を得るだけでなく、「専門家としての信頼」を高める効果も大きいのが特徴です。これによりカウンセリングの申し込みや講演依頼が増えるなど、他の収入源にも波及効果が期待できます。

セミナーやワークショップ講師として活動する方法もあり、対面やオンラインで少人数グループ向けに「ストレスケア」「HSPの理解」「親子コミュニケーション」などのテーマで講座を開催し、参加費を収入とするスタイルです。個別カウンセリングよりも一度に多くの人をサポートできるため、時間当たりの売上を増やしやすく、教材販売や継続講座への誘導なども組み合わせれば、年収アップに直結しやすい副業となります。このように、オンライン・企業向け・発信・講師業を組み合わせて「収入のポートフォリオ」をつくることが、カウンセラーの安定と年収アップの鍵と言えます。

オンラインカウンセリング
企業向けメンタルヘルス講座
執筆・書籍出版
セミナーやワークショップ講師

カウンセラー年収アップのポイント

資格取得とスキルアップ
公認心理師や臨床心理士の資格を取得し、専門分野の知識を深める。
就業先選定
福利厚生や昇給制度が整った医療機関・企業を選択。
副業活用
オンライン相談や講師業を組み合わせて収益の柱を増やす。
ネットワーク構築
専門家同士のつながりやイベント参加で広い情報を得る。
コミュニケーション力強化
利用者や周囲との信頼関係がリピートや紹介に繋がる。

カウンセラー年収アップの比較

方法	内容	期待される効果
資格取得	国家資格や専門認定	給与交渉や案件獲得の優位性向上
職場選び	医療機関・大手企業	給与水準・福利厚生が良好
副業展開	オンラインカウンセリング、講師業	収入の複数化と増加、柔軟な働き方
人脈・情報収集	セミナー参加、専門グループ加入	新規契約や業務拡大の可能性向上
コミュニケーション	利用者満足度、リピーター獲得	収入安定化と口コミによる顧客増加